2023.06.29
企業の組織風土改革への取り組みの中で、近年ダイバーシティが注目されています。しかし、具体的にどのようにダイバーシティを組織に浸透させていけばいいのかという点について、模索中の人事担当者も多いのではないでしょうか。
当社では今回、ダイバーシティ浸透のヒントとして、株式会社荏原製作所の取り組みを同社代表執行役社長の浅見社長へお伺いしました。
同社のダイバーシティ実践に注目したのは、多くの人事担当者が壁と感じていることを乗り越えるヒントが、そこにたくさんあるからです。たとえば、こんな疑問をお持ちの方はいませんか？
・伝統を脈々と受け継いできた社歴の長い社員にダイバーシティを受け入れてもらうにはどうしたらよいのだろう？
・最近のダイバーシティの議論の中で、さまざまな多様性が取り上げられているが、どう整理したらよいのだろう？
・ダイバーシティに富んだ組織をつくればイノベーションは自然に生まれるものなのか？
・ダイバーシティの研修は、どうあるべきで、どうすれば研修効果があがるのか？
・ダイバーシティの必要性はわかりつつも、上層部の腰が重くて困っている。どうしたら説得できるだろうか？
この動画をご覧になれば、貴社なりの打開策が見えてくるかもしれません。
さて、動画のさわりの部分だけ、ここでご紹介しましょう。
創業100年を超える伝統あるメーカーである荏原製作所は、さらなる成長を掲げた長期ビジョンの実現のために、組織風土変革に取り組んでいます。その柱がタスク型ダイバーシティです。タスクの多様性に注目したのは、新しい視点やスキルをもった人たちが集まることによって、問題解決方法の発見やイノベーションにつながる化学反応が起きることが期待できるからです。
しかし、化学反応が起きるには、仕組みと仕掛けが必要です。仕組みの要はトップのコミットメント、そして核となって推進するチーム作りです。またダイバーシティを唱えるだけでは組織風土は変えられず、組織の状態に則した課題を抽出し、社員の日常の言動に変化をもたらす仕掛けが必要です。荏原製作所の場合には、ダイバーシティを、ダイバーシティ、アンコンシャスバイアス、心理的安全性、サーバントリーダーシップの４つに要素分解し、ひとつひとつに取り組んでいきました。
同社のダイバーシティを自ら牽引する浅見正男社長と、当社の研修パートナーでダイバーシティ浸透について造詣が深いロッシェル・カップさんのお二人に、ダイバーシティが浸透する秘訣について話していただきました。
ダイバーシティが企業の成長につながっていくストーリーがここで熱く語られています。ぜひご覧ください。
■プロフィール
・浅見 正男 氏
株式会社荏原製作所
取締役 代表執行役社長 兼 CEO 兼 COO
1986年 横浜国立大学工学部安全工学科卒、同年4月株式会社荏原製作所に入社。
風水力事業のLNGなど極低温用ポンプの技術営業や海外営業部にて精密製品の海外への拡販を経て、1991年にアメリカに赴任。その後、精密・電子事業部の海外営業として世界中を飛び回り、2016年 精密・電子事業部カンパニープレジデントに就任。2019年 取締役 代表執行役社長、2023年 取締役 代表執行役社長 兼 CEO 兼 COO。
・ロッシェル・カップ 氏
ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング 社長
ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティングの創立者兼社長。異文化コミュニケ－ションと人事管理を専門とする経営コンサルタントとして、日系と外資系の多国籍企業のグローバル人材育成を支援している。イェール大学歴史学部卒業、シガゴ大学経営学院卒業。日系大手金融機関の東京本社における職務経験を持つ。日本語が堪能で、朝日新聞globeと日経産業新聞を含めて日本の出版物に多数のコラムを連載している。『日本企業がシリコンバレーのスピードを身につける方法』（クロスメディア）、『英語の品格』（集英社インターナショナル）、『外国人部下と仕事をするためのビジネス英語』（語研）や『反省しないアメリカ人をあつかう方法34』（アルク）をはじめ、著書は多数。現在は、グローバル企業の組織開発、異文化トレーニング、チームビルディングとリーダー育成に力を入れている。MS&ADインシュアランス グループ ホールディングス株式会社とライトワークス株式会社の社外取締役も務める。
・安藤 益代 氏
株式会社プロゴス 取締役会長
野村総合研究所、ドイツ系製薬会社を経て、渡米し滞米７年半の大学院／企業勤務経験を経て帰国。企業のグローバル人事戦略／人材育成・英語コミュニケーション分野にて25年以上の経験を有する。グローバルな視点から人的資本経営、リスキリングを分析。人的資本開示ISO30414リードコンサルタント・アセッサー、早稲田大学トランスナショナルHRM研究所招へい研究員。 国際ビジネスコミュニケーション協会ならびにEdTech企業を経て 2020年より株式会社レアジョブに参画し、同グループで法人事業を担当するプロゴス社にて 2022年4月より現職。講演、執筆多数。
